不動産市場異聞 記事一覧

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不動産市場異聞

　例えば空き家率13.6％など、不動産市場で常識・定説とされていることは多い。寄稿連載企画「不動産市場異聞」では、宗健氏の研究成果を含めて学術的な根拠を示しながら、その真の姿を浮き彫りにして提示していきます。

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　最終回　幸せの2割は住まいが支えている

  2022年4月19日号　不動産市場異聞

  　近年、幸福度への関心が高まっており、その源流の一つはブータンが1972年にGDPとは異なる、GNH(Gross National Happiness/国民総幸福量)を提唱したことにある。 　OECDが12年から発行している「幸福度白書」も5冊(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第65回　人と会うことの大切さ

  2022年4月5日号　不動産市場異聞

  　新型コロナによる緊急事態宣言が初めて発出されたのは20年4月7日であり、あれからもう2年になるが、ビジネスの世界ではオンライン中心の非対面でのやりとりが定着した一方で、人と会えないことによる弊害を感じて(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第64回　現代の〝住めば都〟の意味

  2022年3月22日号　不動産市場異聞

  　「住めば都」という言葉は、中世日本の官僚が地方へ任官した際、地方での暮らしが予想に反して満足度が高かったことから生まれたと言われている。 　実際、twitterで検索してみても、「住めば都」というワード(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第63回　住宅ローンのすすめ

  2022年3月8日号　不動産市場異聞

  　住まいは賃貸がよいのか持ち家がよいのかという神学論争に終わりは見えないが、今回は住宅ローンについて考えてみたい。多額のお金を借りるということに対して抵抗感があったり、大きなリスクだと感じる人もいると(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第62回　いらない不動産、寄付する仕組みを

  2022年2月22日号　不動産市場異聞

  　近年は、所有者が分からない土地や建物が増加していることが、所有者不明土地問題として注目されている。所有者不明土地は災害復旧などのための用地取得に支障を来す場合もあり、相続登記の義務化と合わせて、使い(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第61回　無電柱化の促進を

  2022年2月8日号　不動産市場異聞

  　多くの人にとって、市街地に電柱があって空中を電線が張り巡らされている状況や、田舎の田園地帯の道路沿いに電柱が並んでいる景観は当たり前のことで、特に不自然に感じたり不愉快に感じることはないかもしれない(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第60回　家賃は案外下がっていない

  2022年1月25日号　不動産市場異聞

  　30年前のバブル期までは、インフレもあり家賃は年々上がっていくものだったが、近年では家賃は年々下がっていくものだ、というのが世の中の共通のイメージになっているようだ。 　しかし必ずしもそうではなく、例(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第59回　違う世界への共感性を

  2022年1月11日号　不動産市場異聞

  　新型コロナ禍は、テレワークできるかどうか、という新たな社会の分断軸を明らかにしたが、分断には様々なものがある。それは、所得だったり資産だったり学歴・職業だったり、結婚への考え方だったり、変化への適応(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第58回　静かに進行、中高年男性の移動

  2021年12月21日号　不動産市場異聞

  　コロナ禍の影響で人口移動は大きく減少したように思われているが、20年の都道府県内移動者数が279万人、都道府県間移動者数は246万人と、コロナ禍前の18年の都道府県内移動者数282万人、都道府県間移動者数254万人(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第57回　住み続けたくなる気持ちの構造

  2021年12月7日号　不動産市場異聞

  　街に関するランキングには様々なものがあるが、大きく分けると、商業施設の数といった公表されている数値を指標化したもの、アンケート等による人気投票的なもの、実際の居住者からの回答を集計したものに大別され(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第56回　地方創生に必要な適度な無関心

  2021年11月23日号　不動産市場異聞

  　地方創生とは、14年に発表された政策コンセプトで、基本的には東京一極集中を是正し、地方の人口減少に歯止めをかけることが主眼とされている。そのためには当然、地方の人口をどうやって増やすのかという観点が重(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第55回　都道府県ランキングの功罪

  2021年11月9日号　不動産市場異聞

  　最近では地域ランキングの種類も多くなり、一部の都道府県ランキングの結果については、評価された側からの反論や批判もあるようだ。また、ランキングだけではなく都道府県を単位とした集計や分析も多い。 　しか(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第54回　持ち家否定派には思想が

  2021年10月26日号　不動産市場異聞

  　住宅関連のニュースや記事では、持ち家VS賃貸は鉄板の企画で、定期的に話題になる。しかし、結局は個々人のライフスタイルや考え方によって結論は違う、という無難な結論に落ち着くことが多い。 　賃貸住宅の経営(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第53回　給料は上がっていない?

  2021年10月12日号　不動産市場異聞

  　首都圏の8月の新築マンション価格の平均価格は、とうとう7000万円を超える水準まで上昇した一方で、日本人の給料の平均が20年以上上がっていないことも時々話題になる。給料が上がらないのに新築マンション価格が(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第52回　駅徒歩文化は首都圏と関西の一部だけ

  2021年9月28日号　不動産市場異聞

  　コロナ禍によるテレワーク拡大の影響で、地方や郊外の人気が高まっているという見方もあるようだが、都心の駅徒歩文化になじんだ人々は、郊外や地方のクルマ社会に適応できるのだろうか。今回は「いい部屋ネット街(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第51回　地方はブルーオーシャンになるか

  2021年9月14日号　不動産市場異聞

  　新型コロナウイルス対策としての緊急事態宣言が最初に発出されたのは20年4月で、不動産領域も影響を受けている。 　住宅着工数は、19年の94.2万戸が20年には81.5万戸と約9万戸(10%)も減少したが、21年上半期は41.2(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第50回　人口減が実感できないワケ

  2021年8月31日号　不動産市場異聞

  　6月25日に発表された令和2年国勢調査の人口速報集計では、日本の総人口は15年に比べて約87万人の減少となっている。しかし、首都圏の不動産価格はマンションを中心に上昇を続けており、人口減少を実感できない、と(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第49回　人口減でも新築着工されるワケ

  2021年8月17日号　不動産市場異聞

  　最新の令和2年国勢調査の人口速報集計が、さる6月25日発表された。20年10月1日時点の日本の総人口は1億2622万7000人で、15年に比べて86万8000人減少している。人口減少時代に突入した日本では、これ以上の住宅供給(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第48回　DXでは〝結果にコミット〟求めるな

  2021年7月27日号　不動産市場異聞

  　前回はDXには組織風土が重要であることを書いた。DXについては普通の仕事とは全然違った組織風土が求められる。その一つに、「DXでは結果にコミットを求めてはいけない」というものがある。結果にコミットを求めな(続く)

• 不動産市場異聞　大東建託賃貸未来研究所・AIDXラボ所長　麗澤大学経済学部客員教授　宗　健　第47回　小さな会社と大きな会社のDX

  2021年7月13日号　不動産市場異聞

  　霞が関でFAXを原則廃止する、というニュースもあった(後に断念)が、不動産業界も霞が関と同様にFAX文化が根付いたIT化の遅れた業界だというイメージも一部にはあるようである。 　しかし、10年前に比べればFAXの利(続く)