住宅の3D(3次元)コミュニケーションプラットフォーム「ROOV」(ルーヴ)を開発・提供するスタイルポート(東京都渋谷区)は、中堅から大手規模で売上額1000億円以上のゼネコン(総合建設企業)の会社員108人を対象として、2024年1月上旬に実施した「デジタルツイン」に関する意識調査の結果をまとめた。
デジタルツインの「内容」までをよく理解している回答者は全体の3割にとどまった。ただ、全体の60・2パーセントは、「2024問題」の解決に向けた生産性の向上や人員の最適化などのためにデジタルツインの活用は「有効」と回答している。
実際に業務で活用しているのは全体の24・1パーセントで、活用する目的の第1位は、「工期短縮」(複数回答可61・5パーセント)、第2位は、「コミュニケーション効率化」や「コスト削減」(いずれも同率57・7パーセント)、第3位は、「品質向上」(同53・8パーセント)だった。
