プレハブ建築協会(堀内容介会長=積水ハウス副会長)は3月25日、住宅部会の活動状況を紹介し、コロナ下でのリフォーム対応を説明した。新しい生活様式へのリフォームでは、20年8月、同年12月、21年5月に住宅部会(20社)のストック分科会会員企業にヒアリングを実施。その結果を踏まえ、提案型リフォーム強化の機会と捉えている。
生活変化への商品ニーズとして、20年6月ごろには在宅ワークのための環境整備や衛生設備機器の交換等が増加。20年11月ごろにはウィズコロナの生活に適応した自宅での調理へのニーズ(キッチン交換)も増加。21年4月ごろにはウィズコロナ定着による生活の質向上へのニーズが高まったという。
受注では、20年6月ごろには大型案件が減少、内装系が低調傾向。21年11月ごろには大型案件、内装工事が復調したが、折衝は長期化。21年4月ごろには内外装共に回復継続が見られた。
在宅時間の長時間化により潜在ニーズが顕在化していると判断。各社の顧客情報を生かした提案型リフォームへの強化の機会と捉える。
これまでも定期的に顧客対応やニーズの変化、商品の展開を共有することで、全体的なレべル向上を図ってきた。その内容はリフォーム用テキスト「プレハブ住宅 リフォーム教本」にも落とし込んでいる。
新しい生活様式へのリフォーム対応調査は今後も年1回程度実施し、その結果を分析していく考えだ。
