AIを活用したオンライン買取サービス「すむたす買取」を提供するすむたす(東京都目黒区、角高広社長)が実施したコロナ禍における「住まい選び」調査によると、コロナの感染拡大を契機に住まいへの考え方に変化があった人は全体の28.7%で、テレワーク経験者(n=211)に限ると48.0%とより顕著な結果となった。また、コロナの影響を受けて引っ越し済み、もしくは引っ越しを予定・検討している人が約2割(16.9%)、「リノベーション予定」が1割弱(6.8%)となり、既に行動に移し始めている実態も明らかとなった。
今後の引っ越し先については「郊外でもよい」が全体の約半数(48.4%)を占め、都市部在住者(n=206)に限っても約3割(29.6%)が郊外を支持する結果となった。また、「駅から遠い物件でもよい」は全体の約3割(28.5%)、現在駅徒歩10分以内の駅近物件に住む245人のうち約2割(19.6%)が「駅から遠い物件に引っ越してもよい」と答えた。
住まい選びで重視する要素を聞くと、全体では「周辺環境(59.3%)」「価格(48.1%)」「間取り(32.8%)」となったものの、コロナによって住まいへの考え方に変化があった人(n=148)では「周辺環境(64.9%)」「間取り(50.0%)」「広さ(38.5%)」となり、価格よりも間取りや広さを重視する傾向となった。同社では「外出自粛やテレワークにより、家の中で過ごす時間が増えたことで、より快適な環境を追求する動きが色濃くなった」と受け止め、通勤条件を優先する会社ファーストから住環境を優先する生活ファーストへの意識の変化を指摘する。
同調査は、全国の20～60代の男女516名を対象にインターネットで実施。調査期間は6月8日～15日。
