組織や人材開発向けのHRクラウドサービスを提供しているシーベース(東京都新宿区)は、『コミュニケーションツール導入だけでは足りない? リモートワーク時代の新たな組織マネジメントの進め方』と題したウェブセミナーを4月に開催した。
同社代表取締役の深井幹雄氏は、コロナ禍を受けて「フルリモート」に移行した同社での取り組みも紹介し、「リモートワークに関する調査では、現在3割弱の企業が導入、その7割が継続の意向を持つ。今般の実践で〝リモートワークでも仕事が回る〟と実感した。子育てを続けながらなど、働き方に自由性が生まれた。交通費やオフィスコストの縮減、業務の効率化、生産性の向上に期待できる。地方在住でも優秀な人材を雇用できる〝採用優位性〟がある」とメリットを強調した。
その上で、「環境や仕組みを整備しても〝創造性〟の向上に課題感を持つ企業は少なくない。業務に対する認識での齟齬(そご)や、中途・新入社員とコミュニケーションしづらい中でも、業務自体は進んでしまう。良い取り組みは人の〝求心力〟になり、その逆は〝遠心力〟となって離職の恐れがある。日本特有の〝機微〟の感覚が分かりづらくなった」と解説。「フィードバックと対話が大切。業務の意図を的確に伝える仕組みづくりと、自律的な働きを促して支援もする上司の役割が重要。リモートワークを織り込んだマネジメントが必須」と説明。これら課題感の解消を支援するとして、同社が提供しているHRクラウドシステム『スマレビ』を紹介した。
