リフォーム、長期的には減少か　2010−2011年度は増加　住宅不動産市場研究会

　住宅不動産市場研究会はこのほど、2010−2012年度のリフォーム工事額予想を発表した。それによると、増改築と改装等を合わせた合計で、2010年度は３兆７９７０億円、2011年度は４兆５６０億円、2012年度は３兆６５６０億円となる。

　前年度対比ではそれぞれ38.2％増、6.8％増、9.9％減となる。2010−2011年度の大幅増は勤労者の可処分所得が増加に転じることと、エコポイント制の導入によるとしている。

　内訳は順に増改築が４４４０億円、４６８０億円、４１１０億円、改装等（壁塗り、屋根ふき、内装、設備工事など増改築以外のリフォーム）が３兆３５３０億円、３兆５８８０億円、３兆２４４０億円となる。

　同研究会代表の伊豆宏・明海大学名誉教授は「リフォーム需要は住宅ストックの増加に連動するのではなく、約５年〜15年前の住宅着工戸数に関係している。そのため、今後の予測としては、最近10年間の着工戸数が減少傾向をたどっているため、リフォームは減少していく可能性がある」という。

　ただ、（１）20年前までの着工ボリュームは相当大きい（２）太陽熱利用など省エネ関連のリフォームは増加する可能性がある（３）高齢者向けのリフォーム需要は拡大する——などの要因を考えると、市場が全体としても拡大する可能性はあるとしている。