「若年層の持家志向　実質面を優先」住環境研究所調査

　積水化学工業の調査研究機関である住環境研究所は１月19日、今後住宅建設の中心となる「バブル後世代（若年層）」の住行動特性調査結果を発表した。2007年以降に戸建住宅を建築購入した１６７３世帯を対象に調査し、年代別に比較した。バブル後世代は他の世代に比べて取得意欲が強く、夢や憧れよりも実質的な理由で決断していることが分かった。

　住居を所有する以前に「絶対に持家を取得したい」と考えていた割合は、27～31歳（２０１０調査時）の「バブル後世代」は46％。32～39歳の団塊ジュニア世代（43％）や40～49歳の新人類世代（39％）、50～59歳の断層世代（44％）よりも取得意欲が強い。団塊世代（60～64歳）は58％。

　理由としては、各世代とも「自分の資産になる」「マイホームを手にする満足感」「老後の住まいに不安がなくなる」が上位を占めた。バブル後世代の特徴としては、「ローン終了後の住居費負担が少ない」が他世代よりも多く、反対に「マイホームを手にする満足感」は少なかった。

　戸建て志向の理由では「上下階の世帯に対する気遣いのない生活がしたい」が他世代よりも多かった。一方、「部屋数や居室の広さなど広々住みたい」「外観や間取りを思い通りにつくれそう」、「ガーデンニングをしたりペットを飼ったりしたい」は低い結果となった。