築浅物件の成約進む　東日本レインズ調べ

　東日本不動産流通機構（東日本レインズ・藤田和夫理事長）は、中古マンションおよび戸建住宅の成約・新規登録の築年数（築後経過年数）を分析、その結果を報告した。対象期間は05年１月～12月。
　それによると、中古マンションの成約物件の平均築年数は16.86年、新規登録物件は17.94年。02年までは、成約物件の築年数が新規登録物件の築年数を上回っていたが、ここ３年は逆転している。これは、成約がより築浅物件に向き、古い物件がストックされてしまっていることを示している。
　戸建住宅の成約は、17.89年と前年に対して変化がない一方で、新規の登録物件は17.81年とし、差がなくなっている。