マンション選択率が２倍以上増加　長谷工総研調べ

　長谷工総合研究所（東京都港区、山本理所長）は、「住宅着工統計」をもとに首都圏（１都３県）の持家系住宅の純増加数に占める分譲マンションの割合を示す『マンション選択率』を推計し、その結果を発表した。
　それによると、1971年のマンション選択率は23.2％だったが、2001年には53.7％と２倍以上増加したことがわかった。
　マンション選択率が高まった要因として、分譲マンションの専有面積が拡大しつつも価格は安定的していることや大型住宅、ＳＩ住宅、24時間換気システムなどの商品企画の向上していることに加え、供給立地の都心回帰、シニア層への需要拡大などが上げられる。
　また、首都圏の分譲マンションの供給戸数は1999年以降８万戸台の大量供給が続いているが、マンション選択率が高まっていることが要因と同研究所では分析している。