総合住宅展示場への出展意欲が減退、約1000棟分が歯抜け状態　矢野経済研調べ

　矢野経済研究所はこのほど、全国の総合住宅展示場と展示場を運営する企画運営会社を対象にした2002年総合住宅展示場実態調査の結果を明らかにした。同調査は、1977年から毎年実施しており、今回は26回目。
　それによると、今年5月時点の全国の総合住宅展示場数は394ヵ所で前年より3ヵ所、出展棟数は5052棟で同244棟の大幅減少となった。この結果、区画枠数6009区画に対する出展率は84.1％と2.9ポイントダウンし、約1000棟分が歯抜け状態になっている。多くの住宅メーカーが展示場展開の見直しを進めているため、今後は効率の悪い展示場からの撤退がさらに加速、結果として展示場毎の格差が拡大し、集客力のある展示場だけが生き残ると予測される。
　出展棟数が最も多いのは積水ハウス(542棟)で、以下、積水化学(412棟)、大和ハウス(339棟)、住友林業(316棟)、ミサワホーム(295棟)、旭化成(285棟)、一条工務店(277棟)、ナショナル住宅(276棟)、三井ホーム(236棟)、東日本ハウス(129棟)の順となり、これら上位10社のシェアは61.5％。
　企画運営会社によると、来場者の年齢は30代が最も多く、住宅市場の主役が40代から移ってきているという。また、住宅メーカの出展意欲も非常に消極的との回答が急増、やや消極的と合わせると84％に達した。