住宅融資、公庫利用低下で銀行が大幅アップ、リクルート調べ

　リクルートが新築・建て替えを行った世帯を対象に実施した「注文住宅と住宅設備に関する動向調査2001」で、住宅金融公庫融資の利用率が大幅に低下している実態が浮かび上がった。
　この調査は同社発行の「月刊ハウジング」読者で、すでに新居を新築または建て替えた世帯を対象に2001年11月に実施したもので、集計対象は970票。
　それによると、公庫の利用率は2000年の調査では68.8％だったが、2001年には49.7％にまで低下した。年金住宅融資も同様で、前年の10.5％から2001年は3.9％にまで低下している。
　これに変わって、利用率が高くなったのが銀行融資で、前年に26.５％だったのが今年は39.４％に上昇した。
　融資を受ける際の問題点の有無については、「ない」との回答が72.6％と大勢を占めたが、「ある」とした回答も17.7％あった。この「ある」とした回答の理由には、「融資を断られた」（24.4％）、「審査に時間がかかった」（39.0％）、「条件をつけられた」（20.3％）などが挙げられた。
　また、「融資を断られた」理由には、割合の高かった順に「年収不足」「自営業のため」「担保不足」「自己資金不足」などが挙げられた。
　公庫を利用しなかった回答者にその理由を尋ねたところ、低金利、審査の迅速性、多額の融資が受けられたことなどから「他の金融機関の方が有利だった」とするのが39.7％で最も多かった。このほか、自己資金（15.3％）や条件が合わなかった（15.1％）ことも理由に挙げられた。