首都圏マンション、大規模・超高層が急増　長谷工アーベスト調べ

　長谷工アーベストはこのほど、2000年に首都圏で販売された新築マンションの特性を分析してその特徴を発表した。
　昨年首都圏では、1,735棟・95,635戸の新築マンションが供給された。うち販売戸数が200戸以上の大規模物件は、113棟（前年比28.4％増）、24,719戸（同65.0％）で、全供給戸数の25.8％を占めた。大規模物件の初月販売率は90.2％で以前高水準を継続しており、規模別の初月販売率は、1～49戸が68.6％、50～99戸が77.5％、100～199戸が80.2％と、規模が大きくなるほど契約率が高いことが明らかになった。
　20階以上の超高層物件は、40棟（同53.8％増）、7,383戸（同67.5％増）で、全供給戸数の7.7％を占めた。超高層物件の初月販売率は95.4％で非常に高く、低層の78.8％、中高層の75.4％、高層の84.2％と比して抜きん出ている。
　同社の分析では、初月販売率79.6％という好調な販売状況だった首都圏新築マンションは、好立地化、低金利、低価格などはもとより、「規模や話題性・商品の充実など物件の魅力付けがさらに進んだ」点にあると分析している。