首都圏での、宅地、戸建市場の好調続く　ＭＲＤ調査

　ミサワホームグループのＭＲＤが運営するＭＲＤ全国不動産情報センターは、平成12年6月前半時点での不動産流通市場動向の調査を行い、このほど結果をまとめた。
　調査結果によると、首都圏の宅地市場は、顧客の来店数、広告などへの問い合わせなどの件数を合計した引合件数が、10ヶ月連続で増加している。また価格については、現状近くで現在、今後も推移するとの回答が6割前後であったのに対して、下降するとの回答が3割強となりつつある。一方需給バランスで見ると、買い手がいるとの回答が約7割と多く、好調な市況を表している。
　戸建では、引合件数は5ヶ月連続で増加し、需給バランスも買い手がいるとの回答が約6割と堅調である。しかし価格は横ばいとする回答が現在は70.4％であるのに対し、今後も横ばいとするのが58.4％と12ポイント減少するのに対し、今後下降するとの見方は35.1％と8.6ポイント増えており、価格については弱含みとなっている。
　中古マンションは、引合件数、価格とも弱含みで推移しており、買い手がいないとする回答が約7割で、厳しいマーケットとなっていることをうかがわせた。
　また首都圏以外の、中京圏、近畿圏、福岡圏では、中京、福岡の宅地は引合件数が増加しているということ以外は、軒並み低調。価格の下落とともに、宅地、戸建、中古マンションとも停滞感が強まっているようだ。