床暖房付の分譲マンションが人気　契約率も1割アップ

　マンション市場の調査を実施している不動産経済研究所は東京ガスと共同で、設備機器の有無によるマンションの売れ行き変動調査の第一弾に「床暖房」を取り上げ、その普及率、契約状況などをまとめ発表した。対象は首都圏（１都３県）のガス・電気式などすべての熱源を含む床暖房を設置した民間の分譲マンション。
　それによると、床暖房の採用率は97年度の32.5％から98年度上半期には30.3％にダウンしており、都県別で比較すると、東京では10％以上の減少、神奈川ではエリアによってばらつきがあり10％以内の増減、埼玉では20％弱の減少、千葉では13％の増加となっていることがわかった。
　一方、高額・高級物件の供給が多いエリアでは採用率が非常に高く、東京・城南地域や横浜市泉区・都筑区では普及率が50％を超えている。
　床暖房を採用した物件の販売開始月の契約率は、97年度が78.9％、98年度上半期が77.4％で非採用物件と比較すると約１割ほど高くなっている。全体の採用率は落ちているものの、購入者にとっては物件選びの要素の１つに定着してきているようだ。