2011年首都圏マンション契約者、「地震対策」重視傾向に リクルート調べ

　マンション選びを行ううえで耐久性や構造、地震対策が重視される傾向にあることが、リクルートが2011年の首都圏新築分譲マンション契約者を対象に行った調査で明らかになった。物件を検討するうえで重視した項目を聞くと、「耐久性・構造」が38.3%。前回(2010年)調査の33.1%から5.2ポイント増加した。また、購入の決め手となった物件スペックを聞くと、「地震対策」を18.4%が回答。こちらも前回調査(9.9%)から大幅に増加した。

　一方、あきらめた物件スペックを聞くと、オール電化が8.4%で、前回の16.3%から大幅に減少。リクルートは「計画停電などの影響で、希望する人自体が減った影響ではないか」と推察している。

　調査は、2011年1月～12月の首都圏新築分譲マンション購入契約者を対象に、調査票を送付して実施。3746件の回答を得た。