スマートハウスの認知率が大幅上昇　追加許容コストは240万円台

　リクルート住まいカンパニーの調査によると、スマートハウスの認知率がこの1年間で大幅に上昇していることが分かった。注文住宅の建築者や検討者を対象に聞いた。
　「名前だけは知っている」割合は、2011年調査時は29・6%だったが、2012年には58・7%に、「内容まで知っている」も11・5%から28・5%に増加した。
　同社では「CMに加えて、住宅展示場にもスマートハウス仕様のモデルハウスが増えているためではないか」と見る。
　また、スマートハウス化のための追加許容コスト(平均)を聞いたところ、既に建築した人は244万円、検討者は240万円だった。
　同調査でのスマートハウスの定義は次の4点。「省エネ等級4またはトップランナー基準または次世代省エネ基準をクリア」、「太陽光発電・家庭用燃料電池エネファームなどの自家発電装置を使用」「鉛・リチウムイオン・PHVなどの電気をためておける仕組みがあること」「HEMS(ITを使ってエネルギーを集中コントロールする機器で電気の利用状況が可視化されていること)」。