重要で難易度の高い社内交流を活性化する方法　 三井不ビルマネ

　三井不動産ビルマネジメント(東京都中央区)は、セミナー「社内コミュニケーション活性化取組みのNG例・徹底解剖セミナー」をオンラインで開催した。

　同社ビジネスソリューション事業推進本部シニアコンサルタントの大矢耀介氏は、「社内コミュニケーションの重要性が高まるものの、難易度が高い。ある出版社の調査では、8割弱の企業が課題感を持ち、実際に交流施策がうまく実現できている企業は多くない。最も多いのが部門間、次いで上司と部下、メンバー同士の交流が深まっていない」と指摘した。背景には、「市場環境の移り変わりの早さ、人材の流動性の高まりによって、離職者や中途採用で様々な経歴やスキルを持つ人材が増え、飲み会以外での交流の場が減っている現状がある」と説明した。

　また、交流施策を実施しても、「主体性のないやらされ病、具体的ではない目的地見失い病、反応するのは一部の参加者だけの関心薄い病の、3つの病(やまい)がある。目的や課題の設定を誤ると、イベントが目的化して言葉だけで形骸化し、指示されたからと参加自体が罰ゲーム化してしまう。改善策は、目的を設定し、具体的な成果を出せるような取り組みを行う。その際には、全面的な取り組みではなく、局所的にスタートさせて順次拡大させていく。例えば、営業部だけ、という壁を取り払い、顧客起点のサービス開発の視点に基づいて各部署から参集する。