トータルブレインのマンション最前線　12年首都圏販売動向の検証　割高感が解消傾向も　所得低下で物足りなさ

　割高感は解消傾向も、低調な所得・雇用環境で物足りなさが残る――。東日本大震災の影響を受けた11年に比較して、良好に推移した12年前半の首都圏マンション市場。一方、後半戦、特に秋以降は低調な販売状況も指摘されている。実際の販売動向はどうだったのか、トータルブレインが12年のマンション販売現場を検証したレポートをまとめた。

　トータルブレインが12年に供給された物件の販売状況について、事業者に行ったヒアリング調査(11月初旬までに売り出された549物件のうち442物件が回答)によると、好調が35.1%(155物件)、まずまずが33.7%(149物件)、苦戦が31.2%(138物件)だった。これは、好調が33.5%、まずまずが35.5%、苦戦が31.0%だった11年調査(487物件が回答)とほぼ同水準だ。

　ただし、12年の結果を春～夏(1～8月)と秋以降(9月～)で区切ると、大きな違いが見られる。春～夏は好調が36.6%、まずまずが32.5%、苦戦が30.9%。一方、秋以降は好調が27.4%、まずまずが39.7%、苦戦が32.9%だ。秋以降は好調が大幅に減少し、苦戦が増加しており、レポートでは、「多くのディベロッパーから秋以降、集客・歩留まり共に悪くなってきているという話を聞く。年間を通して販売状況をみると、大震災を受けた11年とほぼ同程度というやや物足りない結果」と言及する。