購買行動を始め、日常生活のあらゆる場面でインターネット検索が当たり前になっている。裏返せば、事業者の立場に立った時、ネットを介して自社の商品やサービスを選んでもらうための対策が急務になっているということだ。不動産業界でも、既に多くの事業者がこのテーマに取り組んでいるとみられる。本連載ではグーグルの協力のもと、ネットの検索機能に関する基本的な知識を押さえたうえで、同社が提供するサービスの紹介や検索トレンドを交えつつ、集客ノウハウの向上策を提案していく。
検索サイトのトップ画面でキーワードを打ち込むと、それに関連するウェブサイトの一覧が瞬時に表示される。ネットを利用した情報収集の流れだ。グーグル第一広告営業本部・不動産業界担当の白石智良統括部長は、検索行為の総数が年々増えている実態を指摘したうえで、「『住まい探し』も例外ではない」と強調する。
グラフは過去5年間の間に、住宅関連のキーワードがどれだけ検索されたかを示したもの。『賃貸』『マンション』といった単語から、『中古・マンション』など複数の組み合わせまで約100のキーワードを同社が選び、その検索ボリュームの推移を追った。このグラフからは検索するユーザーの数か、または1人当たりの検索回数のどちらが増えているのかを読み取ることはできないが、白石氏は「恐らく、両方の相乗効果によって伸びている」と話す。





















