細田工務店　08年度調査　「市況、底打ちの兆し」　首都圏戸建て分譲　供給調整で成果

　細田工務店はこのほど、「08年度首都圏の戸建て分譲団地供給動向」をまとめた。大手の供給物件または5戸以上の供給団地で追跡調査が可能な物件を対象にしたMRC調査データを基に分析した。それによると、08年度の物件数は前年度比11%減の636、戸数は同20%減の5685戸だった。新規の大型継続団地は、東村山市や八王子市、印西市、市原市で供給が始まった。その大半が大手ハウスメーカーによる共同事業。単独での事業が少ないことが今年度の特徴だという。1回当たりの供給戸数は8戸台で、過去最低となった。在庫リスクを回避する慎重な供給姿勢が目立った。

　売上率は、新規物件が上期に過去最低の34%まで落ち込んだものの、年明けから40%台に持ち直した。繰越物件についても秋口の21%を底に、年度末は32%まで回復。