トータルブレイン　好転した首都圏マンション市場　13年上半期を分析　好調事例は〝駅近立地〟

　景気回復期待感や金利・販売価格の上昇懸念から、消費者が購入に動いたことが伝えられた13年上半期の首都圏マンション市場。不動産経済研究所の調査によると、上半期の供給戸数は前年同期比17.1%増の2万4299戸。初月契約率も78.8%と好調ラインの70%を上回った。好調が指摘される市況の下、事業者の物件ごとの手ごたえはどうだったのか。上向く市場の中でも特に販売が進んだ物件の特徴はあるか。トータルブレインが事業者へのヒアリングを通じて、13年上半期の市場動向を分析した。

　232物件中185物件(80%)。13年前半(1～5月)に販売した物件で、トータルブレインのヒアリングに回答したもののうち、販売「好調」もしくは「まずまず」と回答した割合だ。ヒアリング回答232物件中99物件(42.7%)が「好調」、86物件(37.1%)が「まずまず」と回答した。「苦戦」は47物件(20.3%)だった。

　12年の販売状況と比較すると、市況の回復が伺える。同社が同様に行ったヒアリングによると、12年は「好調」が35.1%、「まずまず」は33.7%。「苦戦」は31.2%だった。13年前半の結果を改めて見ると、「好調」が増加して、「苦戦」が減少していることが分かる。トータルブレインは、「売れ行き面で潮目が変わった」と説明する。