トータルブレインのマンション最前線　首都圏供給の物件　13年の販売状況は　「都内」人気エリアが大幅改善　「郊外」需給バランスで苦戦も

　13年の首都圏マンション市況は、好調が伝えられた。不動産経済研究所によると、年間の供給戸数は5.6万戸の見込み。5万戸を超える供給はリーマンショック前の07年以来、6年ぶりだ。では、好調物件はどれくらい増えたのか。一方で、好調な市況下で苦戦したエリアはあるのか。マンションコンサルを行うトータルブレインが13年(11月初旬まで)に販売された物件について、事業者ヒアリングなどを通じて実態検証を行った。

　35.1%(12年)→42.0%(13年)。首都圏で供給されたマンションそれぞれの販売状況について、トータルブレインのヒアリングに事業者が「好調」と答えた物件数の割合だ。13年は前年から約7%増えた。「苦戦」回答は前年から9%程度少ない22.4%。12年に比べると、全体的に好転した状況がうかがえる。

　エリア別では、東京23区の好転が顕著だ。「好調」は48.1%。「苦戦」はわずか15.7%だった。中でも都心6区、城南4区、城西3区といった人気エリアの好調が目立つ。いずれも「好調」回答が半数を超えた。都心は60.6%が「好調」と答えた。