新手法で地価予測　住宅・不動産市場研究所今後も上昇続く

　住宅・不動産市場研究会代表の伊豆宏・明海大学名誉教授は2月5日、「新手法による14―25年の住宅地地価予測」を発表した。新手法では、土地の需給率から予測される地価から求められる地代を、収益還元地価を求める際の地代としているのが特徴。

　これによると、収益地価は三大都市圏、地方圏共に14年以降上昇を続けるが、特に東京圏の上昇が著しい。1m2当たりの価格で見ると、東京圏は14年257(単位千円)に対し、25年は346となる。同様に大阪圏は131から214へ、名古屋圏は95から116へ、地方圏は28から32へと上昇する。

　一方、土地の需給率による需給率地価の予測では、東京圏は14年から16年にかけ上昇するが、その後は横ばいもしくは、微減で推移する。大阪圏は14年から21年まではゆるやかに上昇するが、その後は横ばいとなる。名古屋圏は15年以降ほぼ横ばい、地方圏は14年以降緩やかに下落していく。