トータルブレインのマンション最前線　トータルブレイン社長　久光龍彦氏に聞く　急速に顕在化した〝好立地〟志向

　首都圏の新築マンション市場が変調を来たしてきた。大幅な供給減少が続き、8月の契約率は好調ラインの70%を割り込んだ。年初から「年間供給は4万戸半ばから5万戸が適正」と予想してきたトータルブレイン社長の久光龍彦氏はその背景に、「需要の急速な変化がうかがえる」と指摘する。

　――新築マンション市場で今、どのような変化が起きているのでしょうか。

　久光氏　一昨年からユーザーの物件選びの「好立地化」が進むと予測してきた。それが昨年から急激に顕在化し始めた。「駅徒歩10分以内」が選定の目安といわれてきたが、今や「駅徒歩6分以内」が標準だ。それも人気沿線の急行停車駅に偏重するといった具合だ。