田舎暮らし・最新動向　ふるさと情報館　新築→中古購入にシフト　「予算低く」ニーズに合致

　会員制の月刊誌を通じた物件情報提供を主軸に、田舎暮らしをサポートする「ふるさと情報館」(東京都新宿区、佐藤彰啓代表)。全国の個人家主や不動産業者から寄せられる物件情報を同社スタッフが精査したうえで、仲介まで行う体制を整える。これまでに、約3000件の田舎暮らしを実現させてきた。同社に寄せられる需要動向などを基に、田舎暮らし市場の最新事情を探った。

　「この分野は不況知らず」と切り出す佐藤氏。現在、同社が発行する月刊情報誌「ふるさとネットワーク」の会員数は1万1000人ほどで、増加基調にあるという。

　直近の最大の特徴は、中古住宅の売買が増えている点だ。従来は土地を購入し住宅を新築するケースが大半だったが、07年ごろから中古住宅の購入例が増え、現在では新築の割合を上回っているという。景気低迷を受け、「予算を低く抑えたい」とのニーズが拡大していることが大きいとみられる。また、「田舎暮らしを検討する段階から現物の住宅があることで、移住後の暮らしをイメージしやすい」(佐藤氏)メリットも見直されているようだ。いずれも「古いものを大切に使う」価値観の浸透に拍車をかけ、中古住宅の流通量を押し上げていると言えるだろう。