空室問題考える HEAD研シンポ開催
住宅新報 2018年1月16日 号 6面

空室解消策などを共有した
HEAD研究会不動産マネジメントTFはこのほど、「賃貸の空室問題」を考えるシンポジウムを東京・外神田のアーツ千代田3331で開催した。
第1部では、「ネット集客から考える空室対策」をテーマに議論。バス・トイレ別では他社物件と差別化できない時代に、リクルート住まいカンパニーSUUMO賃貸領域プロデューサーの佐藤淳哉氏は、不動産ポータルサイトについて、「数が多い築浅物件が目立ちがちだが、ユーザーは築年数だけを重視しているわけではない」と説明。これを踏まえ、協永ソフトエンジニアリング社長の橋本樹宜氏は、自社サイトで「地域密着だからこそ提供できる情報、まちの暮らしの良さを伝えている」、ハプティック・グッドルーム社長の小倉弘之氏も自社サイトで、「住まいと暮らしのストーリーを描いてあげて、弱い点もあえて示すことが信頼につながる」と、集客のための工夫を紹介した。
第2部では、「画一化から個性化へ」をテーマに、差別化できる物件や街の魅力を考えた。PM工房社社長の久保田大介氏は、物件の「隠れた魅力を見出すことがポイント」、ハウスメイトパートナーズの谷尚子氏は、「自分たちでリフォームなどを手掛けることも重要。提案力が高まる」などと解説。東郊住宅社社長の池田峰氏は、管理物件居住者を対象とした食堂「トーコーキッチン」を紹介し、「割増家賃でも入居率97%を維持できる。アイデア次第で空室対策は広がる」と、企業努力の余地はまだあると説明した。





















