技能実習生に安全教育 大東建託全国22会場で
住宅新報 2018年6月5日 号 6面
初導入の「建設版ハザードタッチＲ」の端末で、実習生は直感的に学んだ
同社は14年度から国際人材育成機構を介し、建築技能実習や受け入れを支援。実習生は現在、全国207社が受け入れ、400人近くが日本の建築技術などを学んでいる。来日前には同社独自に講師を派遣し、日本の現場に近い作業内容などの学習機会を提供。来日後はメンタル面もサポート。17年度からは労災撲滅のため安全意識の向上を強化し、働きやすい環境づくりの支援に取り組んでいる。
実習生は、来日前も日本語研修を4カ月間受講するが、習熟には時間が掛かる。同社の調査では、来日6カ月未満では、安全看板を理解できない実習生は8割に上る。外国語の不慣れから現場監督の声掛けも15%に留まっていた。
交流ツールを導入
