賃貸契約は「安全・安心」重視　SUUMO・首都圏の動向調査

　リクルートの住まい領域の調査研究機関「SUUMOリサーチセンター」(池本洋一センター長)はこのほど、22年度賃貸契約者動向調査(首都圏)の結果を公表した。22年度に賃貸住宅へ入居した18歳以上の男女を対象に、スクリーニング調査6万3403件、本調査1208件を実施したもので、「安全」「安心」に関する設備への関心の高さがうかがえる結果となった。

　同調査では、見学した物件数は平均2.7件で、微増した21年度(平均2.9件)から再度低下。直近10年間では緩やかな減少傾向が見られている。世代構成別では、見学物件数が最も多いのはファミリーの平均3.2件だった。物件の見学スタイルを見ると、オンライン内見実施率は合計32.5%(21年度は27.5%、20年度は19.7%)となり、2年連続で増加した。内訳は、オンライン内見のみ実施者が22.7%、オンライン内見・対面での内見併用者が9.8%。全体に比べてオンライン内見のみの実施率が高いのは、性・年代別では男性30代・20代以下、世帯構成別では男性社会人。女性30代やファミリーでは、オンラインと対面の併用率が全体より高い結果となった。

　設備の満足度では「24時間出せるゴミ置き場」が7年連続で1位。加えて22年度は、「ディンプルキーなどのピッキング対策の鍵」も同率1位となった。次に引っ越す際に絶対ほしい設備では、多くの設備のポイントが下がる中、「スマートロック」「非接触キー」などセキュリティ関連は比較的変化が小さかった。