首都圏マンション　契約率が大幅改善　3年ぶり80%の大台に

　不動産経済研究所の調査によると、3月の首都圏における新築マンションの契約率は82.8%。80%の大台を記録した。

　10年に入ってからはマンション市況に回復の兆しが表れており、1月、2月とも好調ラインの「契約率70%」を超えていた(1月=70.3%、2月=70.7%)。更に今回、07年3月以来の80%超えとなった。東京エリアを中心とした新規の大型物件の好調ぶりが後押ししたようだ。

　同研究所では、「この数字から、市況は反転したとすぐに判断することはできないが、明るい話題であることに間違いはない」としている。