都市に生まれる緑とつながり　「貸し菜園」　土地利用の新提案　『環境・新たな戦略』

　『菜園ブーム』を受け、都市部で民間企業による貸し菜園のオープンが相次いでいる。自治体が運営する市民農園などと比較すると利用料は割高だが、立地の良さもあり人気は上々。農具類の貸し出しなど、手厚いサポートも魅力のようだ。新たな土地活用策として注目を集めているが、収益性とは別の観点からメリットやリスクを理解しておく必要がある。事例を通じ、成功の手掛かりを探る。

　建物緑化事業を主力とする東邦レオ(大阪市中央区、橘俊夫代表)は今年2月、社内に「都市型貸し菜園チーム」を発足した。遊休地の活用を模索する所有者と、菜園活動を希望する都市部の居住者をつなぐ狙いだ。土地所有者と共同で企画し、運営を同社が担う。利用者には同社専門スタッフが野菜作りをアドバイスするほか、農具類も完備する。『つながり』の芽生え

　「都市に緑を増やす」ことを理念とする同社にとって、貸し菜園は緑化事業の一環だという。だが、利用者が集まり主体的に作業する菜園は、環境対策とは別の付加価値をも生み出している。