個人オーナー　「被災者に住宅を無償で」　マッチングサイトへ登録続々

　東日本大震災の被災者に対し、インターネットを介して個人が住宅を無償提供する動きが活発化している。賃貸住宅の空室、1軒まるごとの空き家から自宅の1部屋まで、住居形態は様々。いずれも、「被災者の力になりたい」という個人オーナーの善意に支えられている。

　震災から4日後の3月15日に開設された「ルームドナー」。運営会社バーザリー(横浜市西区)の福崎康平代表は、「個人間で物を貸し借りするウェブ上のサービスを構想していたことから、住宅マッチングサイトの発想に結び付いた」と話す。

　住宅提供者がまず「ドナー」に登録し、住宅の概要や受け入れ条件などを入力。借り手側は、希望に沿う案件のドナーにメールで申請、後は双方で直接やり取りする流れだ。賃料、初期費用は原則無償だが、光熱費の支払いや居住期間など、その他の詳細については当事者同士で話し合って決める。パソコンを利用できない環境を考慮し、携帯電話からのインターネット接続でも閲覧できるようにするなど、被災者の利便性を最大限考慮した。