マンションPBR 2014　～10 年間の駅別平均価格で比較する分譲マンションの資産価値～

1億円を超える“億ション”物件も大都市圏中心部で相次ぎ分譲され、非常に高額にもかかわらず国内外の富裕者層によって即日完売するほどの盛況ぶりを見せていた。また、平成25 年度の税制改正大綱で相続税の基礎控除引き下げが決定したことを受けて、投資目的・節税対策の両面から各都市中心部に立地するタワーマンションへの引き合いも強く、また2020 年の東京オリンピック開催が決まったことも手伝って、東京湾岸エリアでは総戸数1000 戸超の大規模物件であっても順調な販売が続いている。

2014 年に入ってからは消費増税による駆け込み需要の反動で、直近では供給戸数が前年同月比マイナスを記録し続けているものの、売れ行き自体に陰りの兆しは見られない。これら旺盛なニーズや建設コスト高によって、新築マンション価格は今後さらに上昇する可能性が高まっており、また地価公示や路線価でも大都市圏を中心に地価上昇に転じていることから、将来的にマンションを売却する場合に差益が発生したり資産の目減りが少なくなりそうなエリアを、購入検討の際に重要視する人が一次取得者の中にも増えてきている。

ここ数年新築マンション開発が進められてきたエリアを見ると、本誌で公表してきた資産性を示す指標のマンションPBR が良好なエリアと重複しており、ミニバブル崩壊後の低迷する市況においても十分な販売が見込める地域を中心にデベロッパーが供給を継続していたことが窺える。これまで、“現在価格”よりも“将来価値”に着目することの重要性を検証するデータとしてマンションPBR を掲出してきたが、ミニバブル期における新築マンションの価格上昇とその後の高止まりを受けて、その値にも変化の兆候が見られるようになってきている。依然として資産性が高いエリアはどこか、また大きく変調しているエリアはどこかを探る上での一助になれば幸いである。