マンションPBR 2014　～10 年間の駅別平均価格で比較する分譲マンションの資産価値～　おわりに

価格の高騰に伴って高い水準を保ってきた資産性にやや陰りが見え始めている。
三大都市圏における平均マンションPBRはそれぞれ2011年や2012年を境に弱含みで推移しており、この傾向は圏域平均を大きく上回る都市中心部に位置する駅も例外ではない。これら駅は事業集積性や交通利便性が良好であり、その利用価値の高さから中古流通時におけるマンション価格は相応の水準を保っている。一方で、新築マンション平均価格の集計対象となる過去10年間のうち、分譲価格が大底圏であった2000年代前半の期間よりも高止まりで推移しているミニバブル期以降の期間が多くを占めるようになっており、以前に比べて新築マンション価格の割高感が増したことで資産性が低下する駅が増えてきている。

2014年に入ってからも新築マンション価格は上昇傾向が続いており、建設資材や開発用地のコストアップによってさらなる販売価格の上昇が見込まれている。中古マンションについてもマンション購入ニーズの受け皿となる形で新築と同様に強含みで推移しているが、都心部をはじめ一部エリアではミニバブル期に匹敵する水準まで高騰したことで早くも上昇傾向が鈍化したり頭打ちとなる動きが出始めている。今後とも中古マンション価格が新築マンション価格と同等以上に上昇、もしくは小幅な下落に留まるということを前提にすれば、本誌に掲載したマンションPBRが示す資産性は担保されるため、出口戦略を立てる際にその数値をそのまま活用しても特に問題にはならない。

対して新築マンション価格の割高感が強まる局面では、都市中心部と郊外エリアでの資産性が逆転することはこれまでの知見を以てしても考え難いが、いずれのエリアにおいても資産性低下のリスクが高くなることは否めないため、現時点におけるマンションPBRの値が将来にわたっても普遍であるとの認識は避けるべきである。柔軟な出口戦略を可能にするためには収益性についても着目することが今後重要となることが考えられ、新築マンション価格が妥当であるかどうかの判断に“利用価値”を加えることがより一層求められることになるだろう。