今週の糸口　◇91　住宅と設備の一体評価は疑問

　家庭部門全体のエネルギー消費量は近年、横ばい傾向が明確化してきた。〝スマートハウス〟普及の効果だろうか。ただし、京都議定書の基準年である90年比では、まだ24%も高い水準にある(11年時点)。

　これはこの間の世帯数増加(約27%増)が大きな要因とみられている。日本の総世帯数は20年頃までは増え続ける見込みだから、1世帯当たりのエネルギー消費量を一段と少なくしていく努力が望まれる。

　その1世帯当たり消費量は90年以降上昇傾向にあったが、90年代後半からは横ばいとなり、05年以降は減少傾向を見せ、11年には90年の水準に戻っている。