テレワーク契機に7割が自宅環境整備　リクルートが実態調査

　リクルート住まいカンパニーは2月25日、「テレワークと住まいの意識・実態調査」の結果を発表した。それによると、会社員・公務員(実サンプル数1万6213)の17%がテレワークを実施し、潜在的には45%の実施者を見込む結果となった。年代別では20代の導入率が21%、家族構成別では「ファミリー世帯、子供ありの男性」が21%でそれぞれ最も高くなった。企業規模別ではおおよそ規模が大きいほど導入率が高い傾向で、1000人以上での導入率は24%となった。

　テレワーカーに実施した本調査では、テレワークの実施理由は、「通勤時間の減少」が29%と高く、「仕事の集中度向上」「家事と仕事の両立」が続いた。テレワークの実施場所では「リビングダイニング」が多く、中でもダイニングテーブルや専用スペースの利用が目立った。なお、テレワークを機に自宅環境を整備した人の割合は70%を占め、自宅内で工夫したことの1位は「仕事用の資料、PC置き場など収納スペースの整備」となった。

　なお、賃貸住宅在住者(実サンプル数240)のうち、現在の住宅にシェアオフィス、コワーキングスペースが備わる場合、「家賃の上昇を許容する」と回答したのは66%だった。