オール電化の導入意向分かれる　住宅生産振興財団調べ

　住宅生産振興財団住宅展示場協議会は、総合住宅展示場来場者を対象にアンケート調査を実施し、東日本大震災による住意識の変化をまとめた。

　それによるとオール電化住宅の導入意向は、「強くなった」(31.9%)、「変わらない」(40.9%)、「弱くなった」(27.2%)に大きく分かれた。

　同協議会は、「震災による計画停電や電力不足への不安と、省エネ・エコ対策などがあいまって考え方が二分しているようだ」と分析している。