居住者の健康をサポート　三井不・慶応大・タニタが共同研究　賃貸住宅に専門家が常駐　〝3日坊主〟から脱却

　三井不動産、慶応義塾大学、タニタの3者は、住宅内で居住者の健康増進をサポートする独自サービスの共同研究を始めた。これは、パーソナル・ヘルス・デザイン(PHD)と名付けられた新サービスで、1月11日から「大川端リバーシティ21」エリアで実施している。2年間の実証実験を行い、実用化を目指す。

　具体的には、看護師資格を持つタニタの専門コンサルタントがマンツーマン形式で、オーダーメードの健康プランを作成し、6カ月をワンクールとするプログラムを実施していく。例えば「生活習慣病を予防したい」「禁煙したい」「実年齢より若く、見られたい」「フルマラソンを走りたい」など、様々なニーズを持つ依頼者が〝3日坊主〟にならずに目標を達成できるようサポートしていく。

　会費は月額7500円。三井不動産は2年間の実証実験後は、同社が供給する都市型賃貸住宅「パークアクシス」シリーズの中で採用していく計画。将来的には、分譲マンションや戸建て住宅など、三井不動産の住宅居住者全般に広げていく可能性もある。今回は「大川端リバーシティ21」の西側ブロックに住む約1200世帯を対象に会員を募集する。