首都圏マンション　激戦地を行く　トータルブレインの分析　(5)　港区一等地　赤坂・青山・麻布・六本木エリア　アベノミクス効果も

　赤坂・青山・麻布といういわゆる3Aエリア+六本木エリア(以下、港区一等地エリア)は、供給エリアの都心回帰・好立地化の影響が顕著に現れた地域と見られる。12年以降、供給が急増している。同時に、景気の影響を大きく受けているエリアとも言える。08年のリーマンショック、そして直近では、アベノミクス効果もうかがえる。

　港区一等地エリアにおける暦年の供給戸数を見ると、00年代は400～500戸程度で推移している。しかし、12年は1346戸。13年も供給材料を加えると1155戸に上る。一方で、分譲平均坪単価の推移を見ると、価格高騰のピーク時、07年の752万円から、急激に低下している。11年以降は400万円台前半で、00年代の前半と同じ水準だ。

　トータルブレインは、「供給ボリュームの急増と、リーマンショック以降の景気低迷、株価低迷などで富裕層の動きが悪くなったため、大幅に低下せざるを得なかった」と見る。そのうえで、現在は「市場に割安感が出ている」(トータルブレイン)と続ける。