居住福祉学会　関東支部発足で記念シンポ　疾病と住環境の関係探る

　日本居住福祉学会(会長・早川和男神戸大名誉教授)は7月19日、東京・元赤坂の明治記念館で関東支部(支部長・鈴木静雄リブラン会長)の発足を記念したシンポジウムを開いた。テーマは「疾病と住環境との因果関係を住宅政策に、医療政策に居住問題を」。病気の原因の多くが住環境に起因するため、解決策として居住福祉の考え方の必要性を探った。

　基調講演では、東京都健康長寿医療センター研究所副所長で医学博士の高橋龍太郎氏が「疾病と住環境」に関して、自宅の断熱改修で健康状態がどう変わるかという「健康長寿住宅エビデンス取得委員会」での実証研究を紹介。季節による家庭内事故の発生率や死亡件数など国内外のデータも併せて紹介した上で、「温熱環境が改善されると健康状態が改善される」傾向にあることを示した。また、同氏は、「高齢者医療の分野は慢性疾患の領域であるため、個別の直接医療より住環境を整える方が健康改善の効果が上がる」と研究の経緯について説明した。

　パネルディスカッションは早川会長が進行役を務め、パネリストに高橋氏のほか、住宅や病院の建築設計を手掛けるドムスデザイン代表取締役の戸倉蓉子氏、管理員に看護師を採用したマンション管理を展開しているイノーヴ副社長の佐々木道法氏、地域マネジメント学会会員で看護師の薄木奈津子氏、エコミックスマンションを展開するリブラン統括部長の高橋正輝氏が出席した。