不動産取引に活かすインスペクション 24 購入後の維持管理も助言を タクミプランニングサポート代表 一級建築士溝渕匠
住宅新報 2015年2月3日 号 11面
中古住宅の購入を検討する上で、物件が建物として問題がないかをチェックすることがインスぺクションの大きな役割ですが、購入後に買い主がどのように手を加えて住むかを踏まえたコンサルティングも大切です。前回までは「中古+リフォーム」を希望する買い主に対して、耐震面や設備面で制約を受けることがあること、また法令、特に建築基準法による制約があり検査済証の有無が物件の増築等のポイントであることなどを説明しました。今回は買い主にとって、やはり気になるであろう維持管理について解説します。
建物に大きな問題はなくリフォームも可能、検査済証等書類・図面も揃っているという状況で、もうひとつ買い主が気になる点は、「これから建物を維持管理するためにどれだけの費用がかかるのか」ということです。住宅は住処であると同時に重要な資産ですので、その価値を長期にわたり保つこともとても大切です。マンションの場合、共用部の維持管理については長期修繕計画が立てられ、それをもとにした修繕積立金を負担してメンテナンスが行われることになりますが、戸建て住宅の場合は所有者自らがしっかり管理していく必要があります。
コスト高の屋根・壁

















