40社とも最終黒字確保　14年度　全国展開のゼネコン　建設経済研

　建設経済研究所はこのほど、15年3月期(14年度)の主要建設会社の決算分析をまとめた。全国的に業務展開している総合建設会社上位40社(連結売上高1兆円以上の大手5社、同2000億円超の準大手9社、同2000億円以下の中堅26社)を抽出した。

　それによると、受注高は、大幅増となった13年度に引き続き全階層で増加。建築部門は、消費税増税の駆け込み需要が発生した13年度比でも増加したほか、土木部門は大型公共工事が寄与して大幅に増加した。総合計受注高は、リーマンショック前に匹敵する水準という。

　売上高は、好調な受注を背景に手持ち工事が増加したことによって、全階層で増加。売り上げ総利益は、利益額、利益率とも全階層で増加、上昇した。営業利益は、利益額、利益率ともに全階層で増加、上昇し、全40社が営業黒字を確保した。また、当期純利益は、利益額、利益率とも全階層で増加、上昇し、全40社が最終黒字を確保した。