大型竣工でビル市況は　オフィス供給、今後5年は大幅増　先行きに警戒感も

　今春以降、竣工・開業する大型ビルには、新宿駅南側の「JR新宿ミライナタワー」(32階建て、延べ床面積11.1万m2)、住友不動産が参画する六本木三丁目東地区再開発(40階建て、同19.9万m2)、西武プロパティーズのグランドプリンスホテル赤坂跡地開発の「東京ガーデンテラス紀尾井町」(36階建て、同22.7万m2)などがある。いずれも本格稼働は連休明け以降だが、商業、住宅、ホテルなどの複合機能を備えた、集客効果の大きいビルである。

　また、秋以降、16年度中に竣工・開業するのは、日本土地建物などが参画する京橋二丁目西地区(京橋エドグラン、32階建て、同11.3万m2)、大手町では三菱地所の「大手町1-1計画B棟」(29階建て、同14.9万m2)、「大手町連鎖型都市再生プロジェクト第3次事業」(大手町1丁目、31階建て、同20.5万m2)がそれぞれ竣工する。

　新ビルのテナントの成約状況や賃料水準などは明らかではないが、一部ビルでは建設当初から大口テナントが内定している事例も幾つかある。金融やIT系などの成長企業が分散していた事務所を大型ビルに集約入居するケース、近隣にある企業が大型移転してくるケース、更に各地の再開発計画進み、本社ビルや大型テナントビルの建て替えに伴い、一時的に移転する需要も含まれている。それが当面の供給過剰感を表面化させていないが、供給が増える18～19年には市況の軟調は避けられないという見方が多い。