プレハブ協　ゼロ・エネ住宅70%超へ　エコアクション見直し　太陽光発電の普及がカギ

　プレハブ建築協会はこのほど、11年のスタートから5年が経過した「環境行動計画・エコアクション2020」の15年実績および中間時点の計画見直しをまとめた。建築物省エネ法や合法木材利用促進法が新たに成立し、住宅ストックビジネスの活性化や健康増進住宅の推進が住生活基本計画に掲げられたことを踏まえ、最終年度までの計画を見直した。主なポイントは、新築戸建てのZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)供給率70%以上、ストック住宅のエコリフォーム推進など。

　新築戸建てのZEH供給率70%以上は国の目標を上回る水準で、(1)断熱誘導基準の普及70%以上、(2)太陽光発電の普及80%以上、(3)燃料電池のガス併用住宅の50%以上――などの施策に注力し達成を目指す。エコリフォームでは、ストック住宅におけるCO2削減貢献量を1.25倍(15年比)以上とする目標を掲げた。窓・躯体の断熱向上、高効率給湯器の導入、太陽光発電の導入推進などに取り組む。

　ただ、太陽光発電については、再生可能エネルギー買い取り価格低下の影響を受けて、15年度は導入が鈍化した。太陽光発電を設置した新築戸建て住宅の供給率は58.1%(前年比3.8ポイント減)、戸当たりの搭載容量も5.07キロワット(同3.4ポイント減)。新築低層集合住宅も同様に、供給率が38.6%(同9.5ポイント減)と減少している。