「死因の多くは住宅の寒さ」　健康省エネ国民会議シンポジウム　「住宅の温度差」改善へ

　「住宅における健康・省エネ」の問題解決に取り組む、健康・省エネを推進する国民会議(会長・村上周三建築環境・省エネルギー機構理事長)の主催で、3回目となる「健康・省エネシンポジウム・イン・とうきょう」がこのほど東京都内で開かれ、多くの専門家、関係者が参加した。同会議は、建築学、医学の専門家や住宅産業をはじめとする実務者や消費者団体が連携して発足し、全国に協議会ネットワークを広げ活動中だ。高齢社会に突入した日本における「住宅の温度差、低室温」を改善し、「健康長寿世界ナンバーワン」の住環境を官民挙げて推進することを目的に掲げる。

　当日は「東京型健康・省エネ住宅による健康長寿社会推進と地域活性化」をテーマに行われたパネルで、専門家による白熱した議論が繰り広げられた。

　星旦二氏(首都大学名誉教授)は、「介護保険の負担を減らすには医療だけでなく、健康長寿と住宅も重要だ。健康長寿とは生活習慣や住環境そのものだ」と長年の研究成果を披露。伊香賀俊治氏(慶應大教授)は、「死因の多くは、住宅の寒さに起因する。高断熱が普及している地域の死亡率が低いことと一致する。現行の省エネ基準は手ぬるい」と指摘。永森久美子氏(聖路加国際大准教授)も、「健康には環境が大きく影響している。環境は住宅そのものであり、心にも影響してくる問題」と述べた。