リクルート住まいC調べ注文住宅動向・トレンド(下)　住宅の〝環境意識〟が低下　満足度は80%超で高い水準を維持

　リクルート住まいカンパニーがこのほどまとめた16年注文住宅動向・トレンド調査によると、スマートハウス、ネットゼロエネルギーハウス(ZEH)の認知率が低下傾向にあることが分かった。スマートハウスの認知率は84.2%で前年比3.1ポイント低下。ZEHの認知率は54.3%で、同2.5ポイント低下した。また、スマートハウスの認知者で、「導入を決めた」あるいは「導入を検討している」と答えたのは合わせて51.0%(前年比1.8ポイント低下)と約半数にとどまったものの、ZEHの認知者は55.5%で同3.1ポイント上昇した。

　家づくりで重視する条件として挙げられた中で、「省エネルギー性能に優れている」は26.7%、前年より3.1ポイントダウンし10位にようやくランクイン。「スマートハウスであること」は5.3%、「HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)を搭載すること」はそれぞれ前年よりポイントがダウンし、下位にとどまった。スマートハウスやZEHの供給は始まったばかりで、長期的な経済的メリットについての実証データが乏しい上、電力買い取り価格の低下、震災直後に直面した電力の需給ひっ迫の意識が薄れつつあることなども優先度が低い背景にあると思われる。

　同社では、平均建築費が下がっていることを踏まえて、大手に比べて対応が遅れている工務店などで建築した割合が今回調査で高まったことなどを、認知率が低下した理由として挙げている。