スーパー・メガ検討会　「中間域」への影響を議論　山形と福岡の企業が発表

　国土交通省は3月15日、第8回の「スーパー・メガリージョン構想検討会」を開いた。同検討会の論点と前回の会合で委員から出された意見を確認すると同時に、スパイバー(山形県鶴岡市)の関山和秀取締役と安川電機(福岡県北九州市)の津田純嗣会長がゲストスピーカーとして自社の取り組みなどを発表。その後、リニア中央新幹線によって接続される東名阪から離れた地域にとって、三大都市圏の連携による「スーパー・メガリージョン」(SMR)の形成や高速交通ネットワークがどのような影響を及ぼすかといった内容の議論が行われた。

　スパイバーは、クモの糸を繊維素材として実用化するというコンセプトで、タンパク質の先端研究を行うベンチャー企業。関山取締役は「リニアが開通した際、地方都市はどうやって生き残っていくか」というテーマから鶴岡市の事業・居住環境を語り、先進的な研究を行う上で地方都市に拠点を構えることのメリットに言及した。そして「イノベーションは実験的環境からしか生まれない」として、地方都市はスピード感を持って〝実験の場〟を提供すべきだという見方を示した。

　また安川電機は、産業用の機械やシステムを手掛け、年間約4000億円(16年度、連結)の売上高を上げ九州の老舗企業。津田会長は同社の事業展開や九州経済の地域的特性を説明し、「SMR構想が九州経済圏へ与える直接のインパクトはないものの、大都市圏へのアクセスと九州エリア内の移動・アクセス利便性を高め、九州内の主要拠点の経済活性化などにつながれば」と期待を寄せた。