木材活用地盤対策研　地球温暖化緩和を視野に　都内でワークショップ開く

　木材活用地盤対策研究会(三輪滋会長=飛島建設執行役員)は3月12日、東京都文京区の東京大学弥生講堂で、地盤改良と地球温暖化緩和を同時に実現する「丸太打設による地盤対策工法(LP―Lic工法、LP―SoC工法)」のワークショップを開いた(写真)。同研究会は飛島建設、住友林業、ミサワホームの3社で14年3月に設立。丸太打設による地盤対策工法の講習や品質管理を実施。今年で設立5周年を迎えている。

　主催者として、三輪会長は「地球規模で考えると、いかに全体の消費エネルギーを少なくするかが重要。SDGs(持続可能な開発目標)やESG投資にも関連してくる。当研究会はいち早くそれらを標榜して取り組んできた」と開会のあいさつを述べた。

　特別講演では、講師に林野庁林政部木材利用課課長補佐の宮脇慈氏を招へい。演題は「木材利用の促進に向けた取り組み」。宮脇氏は木材生産のコスト構造の課題について、日本と地形や森林所有規模の条件が類似するオーストリアと比較。木材産業の競争力の強化と、森林所有者といった山元への還元が重要と指摘。建築物等における木材利用の促進を説明した。また、宮脇氏は林野庁が立ち上げた「民間建築物等における木材利用促進に向けた懇談会」(通称はウッド・チェンジ・ネットワーク)に言及し、「ここ(ウッド・チェンジ・ネットワーク)を中心に各企業の取り組みをアピール、情報発信をしていければ」と展望した。