トータルブレインのマンション最前線　19年首都圏マンション売れ行きヒアリング　郊外マーケットは優勝劣敗鮮明に

　トータルブレインはこのほど、「19年首都圏マンション販売実態検証」と題したレポートをまとめた。19年に新規発売された356物件(18年比18%減)について、売れ行き状況をディベロッパーにヒアリング(「好調」「まずまず」「苦戦」の3段階評価)した。

　回答のあった299物件の状況を見ると、「好調」が37.8%(18年33.8%)、「まずまず」が42.8%(同42.8%)、「苦戦」が19.4%(同23.4%)だった。18年と比べて大きな変化はなく、若干「苦戦」比率が減少して「好調」比率が上昇した。ただ、同社では、「平均完売日数が約400日であり、以前に比べて60%長期化している。この長期化を前提として売れ行きが判断されていると考えられる。つまりディベロッパーの判断基準が低下している。そのため今回の評価結果は、以前の6掛け程度の水準で捉える必要がある」とした。　　

　また、ヒアリング結果を基に、エリアや商品ジャンル別の傾向を分析した。それによると、都心好立地のコンパクト・グロス圧縮型商品の売れ行きは非常に好調だった。全体的には価格は上昇しているものの、アッパーサラリーマンやパワーカップル、シニアなどのアッパー層は元気で、グロスをうまく調整(圧縮)して計画された、ターゲットが明確な物件は好結果となった。