トータルブレインのマンション最前線　首都圏賃貸マンション市場検証　高アクセス性と賃料水準のバランス重要

　トータルブレインはこのほど、「首都圏賃貸マンションマーケット検証」と題したレポートをまとめた。近年、ディベロッパー各社は、超低金利や賃料単価の上昇、出口としての高い購入意欲などを背景に収益賃貸マンション開発に力を入れている。一方で賃貸マンションの成約数の減少も指摘されている。同レポートでは首都圏のエリアや駅別の賃料相場比較を行い、狙い目エリアや沿線などを探った。

　市場には濃淡が非常に強く、分譲マンション市場同様に二極化傾向が強まっていることが分かった。

　まず、東日本不動産流通機構のデータを基に市場推移を分析している。成約件数の推移としては、ファンドバブルとなった07年頃(4万件前後)から急増。13年以降は約13万件となっている。ただ、伸び率をみるとアベノミクスがスタートした13年頃からはペースが鈍り、成約件数は17年をピークに18年頃からは減少傾向となっている。