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スタンダード会員限定ADRの現場から 不動産会社が知っておくべきトラブル解決ノウハウ 116 情報共有不足が引き起こしたシックハウス 日本不動産仲裁機構

住宅新報 2020年5月5日 号 8面

連載: ADRの現場から

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 住居内での室内空気汚染に由来する様々な健康障害を総称した「シックハウス症候群」。シックハウス症候群というと、新築やリフォームをしたときだけの問題であり、住宅を建てるときに使用される建材からの化学物質だけが原因と思われがちですが、建材以外にもカーテンやじゅうたん、家具などから揮発する化学物質や、日常生活用品、ダニやカビなど様々な原因によって引き起こされます。今回は、不動産会社のシックハウスに関する知識が十分でなかったために引き起こされてしまったトラブル事例を紹介します。

 建築会社A社は、シックハウス症候群を引き起こさない、自然素材にこだわった家づくりを自社の売りにしていました。そんなA社にマイホーム建築を依頼したのがB氏でした。従来から化学物質に対するアレルギーを持っていたB氏は、マイホームを建築する際、シックハウス症候群を発症させないため、A社に特に使用する建材等に注意を払ってほしいと依頼をしたのです。さらに、建築後には室内空気測定も行い、安全性を確認した上で入居をしました。

 事前の対策が功を奏し、B氏はシックハウス症候群を発症することなく、快適に生活を送ることができました。しかし2年後、仕事の都合で長期にわたり遠方へ行かなければならなくなりました。

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